新潟県長岡市の衣類修整のプロ集団、山田修整有限会社社長の吉田です。「衣料品修整」=納品トラブル解決をサポートする経営者の立場から考えることを中心に書き留めています。
最近、会社玄関付近の温度計が36℃表示になることが珍しくなくなってきました。2023年の夏は、日本だけでなく世界各地で記録的な高温や大雨が発生し、人々の生活や経済に大きな影響を与えており、これらの異常気象は、温室効果ガスの排出量の増加による地球温暖化が主な原因とされています。
地球温暖化を抑えるためには、化石燃料の使用を減らして再生可能エネルギーに切り替えること,森林や土壌などの自然環境を保護して二酸化炭素の吸収源として活用すること、新しい技術やイノベーションを開発して大気から温室効果ガスを取り除くことなどが可能性として考えられます。
しかし、これらの対策は一国や一企業だけで行うことができるものではなく、国際的な協力や連携が不可欠ですし、貧しい国や弱い立場の人々にも公平に支援や機会を提供することが求められます。
このように、気候変動に対する取り組みは、多様なステークホルダーとの協働や共創、社会的責任や持続可能性といった観点から考える必要があります。
これらは会社経営においても重要な要素です。
会社経営者は、自社の事業や製品がどのように気候変動に影響を与えているか、またどのように影響を受けているかを把握することが第一歩。そして、自社だけでなく社会全体の利益を考えた戦略や行動を立案し実行することが求められます。
気候変動は危機でもありますが、同時にチャンスでもあります。新しい市場やニーズを見つけ出し、価値を創造することができれば、競争力や成長力を高めることができます。そのためには、自分たちだけでなく他者とも協力し合う姿勢が必要です。
異常気象は私たちに警鐘を鳴らしています。それに耳を傾け、行動することが今後の会社経営においても重要な教訓だと思います。